●2020ヒバクシャ
川野浩一さん（８０） 裏切られても、旗を振る
毎日新聞2020年11月15日 東京朝刊
被爆者５団体と当時の安倍晋三首相(左)の面談の場で、要望書を手渡す際に意見を述べる川野浩一さん（中央）＝長崎市で２０１７年８月９日、矢頭智剛撮影
＜７５年 核なき世界はまだか ｄｏｃｕｍｅｎｔａｒｙ ｒｅｐｏｒｔ ２６４＞
首相に異例の直言
「あなたはどこの国の総理ですか」。異例の問いかけだった。長崎市への原爆投下から７２年の２０１７年８月９日。平和祈念式典に参列するため長崎を訪れた安倍晋三首相（当時）と被爆者５団体の面談の場で、川野浩一さん（８０）は首相の目をじっと見つめ、声を震わせた。
被爆者援護策などをまとめた要望書を首相に静かに手渡すだけだが、この年は怒りを抑えられずに言葉が口をついて出た。「被爆者の願いがようやく実って核兵器禁止条約ができた。私たちは心から喜んでいます。あなたは私たちを見捨てるのですか」
この１カ月前、米ニューヨークの国連本部で核兵器の保有や使用を禁止する核兵器禁止条約が採択されていた。「日本を最後の被爆国に」と条約成立を待ち望んでいた川野さんら被爆者は歓喜したが、米国の「核の傘」に依存している日本は他の核保有国とともに条約に反対し、制定交渉にも加わらなかった。
「今こそ日本が核廃絶の先頭に立つべきだ」。川野さんは首相に条約参加を迫った。しかし返事はなく、面談後に肩を落として言った。「子や孫に悲惨な体験をさせてはならないという長崎の７２年間の訴えが裏切られた思いだ」
被爆者の思いはこれまでも度々裏切られていた。歴代政権は「核を持たず、つくらず、持ち込ませず」という「非核三原則」を掲げる一方で米国などが持つ核による「核抑止力」を肯定する発言も繰り返してきた。米国、英国、ロシア、フランス、中国の５カ国以外の核兵器保有を禁じる核拡散防止条約（ＮＰＴ）にこそ加盟しているものの、１３年４月に「いかなる状況下でも核兵器が再び使用されないことが人類生存のためになる」と訴えた「核兵器の人道的影響に関する共同声明」には加わらなかった。
日本政府が核兵器禁止条約に反対したのは決定的だった。ＮＰＴと異なり全ての国の核保有を認めない国際条約の制定は被爆地の宿願で、国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）などが展開した「ヒバクシャ国際署名」に長崎県内の被爆者５団体も参画。川野さんも自ら街頭で条約の早期制定を訴えた。晴れて１７年７月、条約は採択されたが、日本は「核保有国と非保有国の『橋渡し役』を務める」としてその輪に加わらなかった。
首相への発言が報じられると、川野さんが議長を務める被爆者団体「長崎県平和運動センター被爆者連絡協議会（被爆連）」には「首相に失礼だ」と批判の電話が相次いだ。ネット上には「あいつは何様だ」と心ない言葉が並んだ。しかし、意思は揺るがない。「いつも通り『よろしくお願いします』と頭を下げるだけでは駄目だ。被爆者としての使命感からだった」
原爆は直接的な死ばかりではなく、生き残った人たちにも差別や後遺症などあらゆる災禍をもたらした。それを目の当たりにしてきたからこそ川野さんは使命感に駆られる。
差別知り運動傾注
被爆したのは５歳の時。爆心地から３・１キロの長崎市本紙屋町（現麴屋（こうじや）町）の自宅前で１５メートルほど吹き飛ばされた。その瞬間の記憶はない。幸い大きなけがはなかったが、避難した山上から見た長崎の街は炎に包まれていた。８月１５日に戦争が終わってからも近くの空き地では遺体が焼かれていた。あのにおいは今も鼻について離れない。
地元の高校を卒業し、２１歳で県庁に入った。組合活動に傾注するうち、職場に体調不良で悩む同僚が大勢いることに気づいた。２０代の職員が白血病で亡くなった際は原爆の影響を疑い、組合報に投稿して世に訴えようと考えた。しかし、職員には妹がいた。職員の母親は川野さんに懇願した。「娘の縁談が破談になる。やめてください」
原爆による症状が感染するなどと誤った認識が広がっていた時代。被爆者らは差別を恐れて被爆の事実をひた隠しにしなければならなかった。川野さんの妹も両親に「被爆者手帳は人に見せるな」と言いつけられていた。「被害を受けた側なのに後ろ指をさされて、おびえて生きなければならないなんて」。不条理に対する憤りから１９７５年、現在の被爆連設立に携わり、被爆者運動の中心的存在になっていった。
信条超えて、５者団結
１９８７年、米ニューヨークで開かれた核被害者の集いで講演する川野さん。長年の地道な取り組みで世界への共感を広げた＝川野さん提供
長崎県には川野さんの被爆連の他、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）の県組織「長崎原爆被災者協議会（被災協）」▽「長崎県被爆者手帳友の会」▽「長崎県被爆者手帳友愛会」▽「長崎原爆遺族会」――の４団体がある。運動方針や党派性の違いから長年、横のつながりはほとんどなかったが、風穴を開けたのが２００３年に被爆連議長に就いた川野さんらだった。
きっかけは０４年に成立した国民保護法だった。外敵からの武力攻撃に備えて住民の避難や救援について定める法律で、核攻撃も想定されていた。しかし、政府が自治体などに示した避難の指針を見て川野さんらは怒り、あきれた。「避難の際は風下を避け、手袋、帽子、雨がっぱなどで外部被ばくを抑制する」。目を疑った。「冗談じゃない。原爆を落とされたら逃げる暇はない。原爆の威力を軽んじている」
署名５０万筆に
それまで核の恐ろしさを繰り返し訴えてきたつもりだった。しかし、伝わっていなかった。被爆者は高齢化が進み、当時を知る人は年々減る。今こそ被爆者は集結して大きな塊にならなければならない。「思想信条は抜きだ。私たちが声を上げないといかん」。川野さんの呼びかけに他の４団体も応じた。
５団体はそろって声を上げた。１４年、長崎市は「被爆都市長崎は、核兵器による攻撃から市民を守れないことを身をもって体験しており、核兵器の廃絶こそが市民を守る方法と強く認識している」とし、核攻撃を受けた際の対応を定めない異例の国民保護計画を策定。それ以降も５団体は足並みをそろえた。
そして１６年９月、５団体が呼びかけ人になって「『ヒバクシャ国際署名』をすすめる長崎県民の会」を結成。核兵器禁止条約の早期制定、早期発効を目指して会としての目標を５０万筆とし、今秋、４年かけて達成した。条約は今年１０月２４日、発効に必要な批准５０カ国・地域に達し、２１年１月の発効が決まった。しかし日本や核保有国は依然、条約に背を向けたままだ。
仲間逝き「心細い」
この間、原爆遺族会の正林克記さん（１６年に７７歳で死去）や被災協の谷口稜曄（すみてる）さん（１７年に８８歳で死去）、被爆者手帳友の会の井原東洋一（とよかず）さん（１９年に８３歳で死去）、被爆者手帳友愛会の中島正徳さん（１９年に８９歳で死去）ら被爆者団体のトップが相次いで亡くなった。「私だけになっちゃったな。寂しさや心細さはある」。思わず弱音が漏れる時もある。
正林克記さん |
谷口稜曄さん |
井原東洋一さん |
中島正徳さん |
１１月９日、長崎に原爆が落とされた８月９日にちなみ、毎月９日に平和祈念像（長崎市）前で座り込む「反核９の日座り込み」。１９７９年３月に始まって４６０回目のその日、川野さんは約１２０人の参加者を前にマイクを握った。「核保有国の軍事的な安全保障ではなく人類全体の安全保障、これが私たちの求めてきた核兵器禁止条約だ。核はすぐにはなくならないかもしれないが、必ず世界は変わる」
幾度となく国に裏切られたが、その都度、怒りをバネに立ち上がった。生涯をかけて被爆地に市民の輪を作り続ける覚悟だ。「多くの国に私たちの思いを訴えて一緒に行動する。これからも一緒に闘いましょう」。
参加者から拍手が湧いた。＜文・今野悠貴＞
市民から広がる軍縮
２０１０年に発効したクラスター爆弾禁止条約のように、２１世紀の軍縮は人道問題で結束した有志国と市民団体（ＮＧＯ）が保有国を包囲しながら進める流れがある。核兵器禁止条約も核兵器の非人道性に焦点を当てた１３年の「核兵器の人道的影響に関する国際会議（オスロ会議）」などから非核保有国の間に危機感が広がり、採択につながった。
この間、ＮＧＯは専門的知見を基に「核兵器が未来までどれほど深刻な被害をもたらすか」を克明に示し、非核保有国へのロビー活動も展開して連帯を広げた。こうしたＮＧＯの集合体が１７年にノーベル平和賞を受賞した「核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ）」だった。核兵器禁止条約は「核をなくしたい」という市民の願いが形になったものといえ、加盟国の安全保障戦略の側面が強い核拡散防止条約（ＮＰＴ）などとは一線を画している。また、１０年のＮＰＴ再検討会議で被爆で大やけどを負った背中の写真を掲げて証言した谷口稜曄さん（故人）や国連総会の委員会などで証言を重ねたカナダ在住のサーロー節子さん（８８）ら被爆者の発言も核兵器禁止条約の制定に向けた機運を醸成した。
今後は核保有国を巻き込んで条約に実効性を持たせられるかが課題になる。長崎大核兵器廃絶研究センターの中村桂子准教授は「核廃絶が世界の声だと保有国に理解させるまで市民の役割は変わらない」と話す。
■人物略歴
川野浩一（かわの・こういち）さん
現在の北朝鮮生まれ。原水爆禁止日本国民会議の４代目議長。元長崎県職員で、連合長崎会長を務めるなど組合運動でも中心的役割を担った。被爆者と認められない「被爆体験者」の訴訟を支援し、北朝鮮の在外被爆者にも被爆者健康手帳を交付するよう訴える。
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長崎市の平和祈念像前に立つ川野浩一さん。